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リサイクルパーツ・中古パーツ取付

新品と違い、組み立て日数不要のリサイクルパーツ

近代、自動車を使用される人にとって部品の供給は必要不可欠な存在であります。
当社の基本理念である「地域社会への奉仕・貢献」を基にリサイクルパーツは低価格であり、不良部品の交換後の製品であり、安心・ご納得してご使用頂ける製品です。
何といっても、やっぱり車は「安全第一」!
リサイクルパーツは、新品パーツに比べ、短時間・低コストで作られます。そのため新品パーツより部品代を抑えられるので、修理費用は当然安くなります。

リサイクル部品でかしこく修理!

当社の誇る高い技術で確実に取付・修理いたします。また、リサイクルパーツはエンジンやミッションに保証期間を設けるなど、品質徹底をお約束します。

お車の修理・パーツの取付について

修理の際、あなたはディーラーと下請け修理工場、どちらをお選びになりますか?
ディーラーの場合、当然リサイクルパーツは使いませんし値引き交渉もできません。一部を省き、ディーラーはお預かりしたお車を下受け工場に出します。ディーラーに出した方は、ディーラーに対して手数料を支払う事になります。
直受・修理工場へ修理を依頼した場合には、リサイクルパーツの使用・在庫確認、作業内容・値引き交渉ができます。つまり、直受・修理工場は融通が利くため、直受・修理工場へ お出しになられた方がお得です。

※ご注意

修理のお車を工場に出す直前にはワックスはかけずにお出しください。
その理由として、ワックスは雨やホコリや錆からボディーを守りますが、逆に板金・塗装の場合その効果が逆作用するからです。工程的にもワックスをすべて落とす作業に時間が掛かったり、ラバーやモールの隙間に入り込んでかなり厄介な場合もあります。汚れていても結構ですから、そのままお持ちいただけると幸いです。

リサイクルの必要性

環境・資源問題に対する意識が高まる中、産業の裾野が広い自動車業界では、特に積極的な対応が求められています。使用済み自動車のリサイクル、中でも自動車部品のリサイクルは大きくクローズアップされ、その利用が注目をあつめています。リサイクルパーツはただの解体部品ではありません。厳しい検品チェックをクリアした商品のみ市場に流通します。

リサイクルパーツって?

膨大な廃車を再生資源として生かし、使える部品を可能な限り再使用したものがリサイクルパーツです。新品に匹敵する機能と品質を保持し、価格的にもお求めやすくなっていますので、かしこく利用すれば大幅な修理費用の軽減につながります。当社では、あらゆる部品を取り扱っており、お客様ご希望のパーツを迅速にお取り寄せ可能です。

中古パーツって?

事故車や冠水車・不要車などの使用済車輌から使用可能な部品を取り外し、丁寧に商品化したもの。外装からメカ物まで種類は多数。厳しい品質基準をクリアした高いクオリティを誇っています。エンジン・ミッション等の機能部品から、足回り品、外装品・内装品・電装品等、あらゆる部品を取り扱っております。

リビルト(再生)パーツって?

限りなく新品に近い再生部品のこと。リサイクルパーツから消耗箇所を新品にしたオーバーホール済みの部品で、ランク的には、リサイクルパーツと新品との中間といったところ。機能・性能面でリサイクルパーツ以上に高い信頼性が得られます。

社外新品パーツって?

自動車メーカー系以外の部品製造メーカーが作っている部品のこと。同じ新品ですが、自動車メーカー系が製造している「純正品」と区別して「社外新品」と呼びます。品質は変わりませんが、価格的には純正品よりも大幅に安価です。

リサイクルの流れ

環境保護にも繋がるリサイクル

地球にも、あなたのお財布にもやさしいリサイクルパーツを利用しませんか?車の部品交換に新品を使うのは、もう過去のことです。
車は新車で買っても、そこからは中古車年数を積み重ねるだけです。ある部品だけが新品だというのも、もったいないと思いませんか?

このような場合のかしこい利用法がリサイクルパーツなんです。

自動車リサイクル法

平成17年1月1日より「使用済自動車の再資源化等に関する法律」
(自動車リサイクル法)が本格施行されました。

 

これは、使用済自動車(廃車)から出る有用資源をリサイクルして、環境問題への対応を図るための法律です。現状のリサイクルの障害となっている部分について、自動車メーカーがリサイクルの責任を果たすこととなります。

 

具体的には、エアコンの冷媒として使われており、大気放出されると地球環境を破壊する「フロン類」、爆発性があって処理の難しい「エアバッグ類」、使用済自動車から有用資源を回収した後に残る大量の「シュレッダーダスト」の3つについて自動車メーカーがリサイクルすることになります。

 

このようなリサイクルに必要となる費用については、自動車ユーザーの方々に御負担していただくことになります。